こんにちは！大阪の補聴器専門店リスニングラボ心斎橋店のスガイです。「補聴器を買いたいけど、値段が高くて迷ってるわ…」「医療費控除って聞いたことあるけど、実際どれくらい戻ってくるの？」という相談を、お客様からよくいただきます。実際には補聴器店ではわかりかねる部分が多いので税理士に相談していただくのが一番です。
今日は、補聴器購入で医療費控除を受けると実際にいくら戻ってくるのか、わかりやすく解説させていただきますね。知らないと損してしまう情報もありますので、ぜひ最後まで読んでみてください！
コマちゃん補聴器を考えてるけど、高いよね😰 保険とかなにか利用できないのかな、、💦 失敗したくないから、ちゃんと調べてから決めたいの。
だいきちくん補聴器はたしかに高額だね。 助成金とかも使えるけど、補聴器の購入は医療費控除の対象になるんだよ！✨ 年間所得によって違うけど、結構な金額が戻ってくることもあるからね。
コマちゃんそうなんだ😊 じゃあ少し還付されるんだね。でも手続きとかむずかしそうだね、、😅 私、こういう税金の手続きって苦手で、間違えそうで心配になっちゃう💦
だいきちくん大丈夫だよ！😊 認定補聴器専門店ならしっかりとアドバイスをもらえるよ✨ 医療費控除の手続きも補聴器専門店のスタッフがしっかりサポートしてくれるからね！ 一人で悩まずに、まずは相談してみよう！
補聴器の医療費控除って何？
まず、医療費控除について簡単に説明しますね。医療費控除とは、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に、税金が安くなったり還付されたりする制度です。
実は、平成30年（2018年）から、補聴器の購入費用も医療費控除の対象になったんです。それまでは各税務署の判断に委ねられていたのですが、全国統一の基準ができて、条件を満たせば確実に医療費控除を受けられるようになりました。
医療費控除の基本条件
- 総所得金額等が200万円以上の方：年間医療費が10万円を超える場合
- 総所得金額等が200万円未満の方：年間医療費が総所得金額等の5％を超える場合
この条件を満たしていれば、補聴器を含む医療費について控除を受けることができます。
補聴器で医療費控除を受けるための条件
補聴器購入で医療費控除を受けるには、しっかりとした条件があります。条件を満たしている方に限り控除を受けることができるんです。
必要な条件
医師の診断が必要
日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定の「補聴器相談医」による診断が必要です。普通の耳鼻科の先生ではダメで、専門の資格を持った先生でないといけません。
治療目的での購入
「音楽をもっと楽しみたい」「ワイヤレスイヤホン代わりに」といった目的ではなく、聴力の治療を目的とした購入である必要があります。
「補聴器適合に関する診療情報提供書（2018）」が必要
補聴器相談医に、この特別な書類を作成してもらう必要があります。この書類が、医療費控除を受けるための「証明書」になります。
認定店での購入
「認定補聴器専門店」または「認定補聴器技能者が在籍している販売店」での購入が推奨されています。
私たちリスニングラボも認定補聴器技能者が在籍していますので、安心してご相談いただけます。
医療費控除を受けるための具体的な手順
それでは、実際に医療費控除を受けるための手順を詳しく説明しますね。
ステップ1：補聴器相談医を受診
まずは、お近くの補聴器相談医を受診してください。補聴器相談医は、専門のカリキュラムを履修した耳鼻咽喉科医で、難聴や補聴器のスペシャリストです。
診察を受けて補聴器が必要だと診断されたら、「補聴器適合に関する診療情報提供書（2018）」を作成してもらいましょう。
ステップ2：認定店舗で補聴器を購入
補聴器相談医からもらった書類を持参して、認定補聴器専門店や認定補聴器技能者が在籍している販売店を訪問します。
補聴器を選定・試用して購入する際には、販売店から以下の書類を受け取ってください：
- 領収書
- 「補聴器適合に関する診療情報提供書（2018）」の写し
ステップ3：確定申告で医療費控除を申請
補聴器を購入した年度の確定申告で、医療費控除を申請します。税務署から書類の提出を求められることがあるので、領収書と診療情報提供書の写しは5年間保管しておいてください。
いくら戻る？具体的な計算方法
さあ、みなさんが一番知りたい「実際にいくら戻ってくるの？」という部分ですね。計算方法をわかりやすく説明します。
医療費控除額の計算式
（医療費の合計額 - 保険金で補填された金額）- 10万円または総所得金額等の5％ = 医療費控除額還付金額の計算式
医療費控除額 × 所得税率 = 還付金額所得税率は収入によって異なります。
| 課税所得金額 | 所得税率 |
|---|---|
| 195万円以下 | 5% |
| 195万円超 330万円以下 | 10% |
| 330万円超 695万円以下 | 20% |
| 695万円超 900万円以下 | 23% |
具体的な計算例
例1：課税所得280万円の方が20万円の補聴器を購入した場合
20万円（医療費）- 10万円 = 10万円（医療費控除額）
10万円 × 10%（所得税率）= 1万円（還付金額）所得税で1万円が還付され、さらに翌年の住民税も約1万円減額されるので、合計約2万円の節税効果があります。
例2：課税所得120万円の方が20万円の補聴器を購入した場合
年収200万円未満の方は、総所得の5％が基準になります。
120万円 × 5% = 6万円（基準額）
20万円（医療費）- 6万円 = 14万円（医療費控除額）
14万円 × 5%（所得税率）= 7千円（還付金額）住民税の減額も含めると、合計約1万4千円の節税効果があります。
年金受給者や高齢者の方も対象です
「年金をもらってるけど、医療費控除って受けられる？」というご質問もよくいただきます。
答えはYES！年金受給者でも医療費控除を受けることができます。
年金も所得の一部として扱われるため、年金収入がある方でも所得税や住民税を払っている場合は、医療費控除の対象になります。
ただし、注意点があります。
- すでに所得税や住民税が非課税の方は、控除する対象がないため医療費控除は受けられません
- 年金収入のみで課税所得がない方も対象外になります
年金収入230万円（65歳以上）で年間医療費が50万円かかった場合の還付金額は、約2万円程度になることが多いです。
注意すべきポイントとよくある質問
補聴器の医療費控除について、よくある質問と注意点をまとめました。
補聴器の電池代や修理費用は対象になる？
基本的には、補聴器本体の購入費のみが医療費控除の対象で、電池代や修理費用は対象外とされています。ただし、最終的には所轄の税務署の判断によることもあるので、詳しくは税務署にお問い合わせください。
家族のために購入した補聴器は対象になる？
扶養家族のために支払った医療費も医療費控除の対象になります。お父さんやお母さんのために補聴器を購入された場合でも、条件を満たしていれば控除を受けることができます。
補助金や保険金がある場合はどうなる？
自治体からの補助金や生命保険からの給付金がある場合は、その分を差し引いた金額が医療費控除の対象になります。
例えば、20万円の補聴器を購入して、自治体から3万円の補助金を受けた場合、17万円が医療費控除の対象金額になります。
高額な補聴器は全額控除対象になる？
「一般的に支出される水準を著しく超えない部分の金額」という条件があります。つまり、あまりに高価な補聴器は、医療費控除の対象外となる可能性があります。
還付金はいつ頃もらえる？
確定申告後、問題なく申請ができていれば、およそ1〜1.5ヶ月後に指定の口座に還付金が振り込まれるそうです。
医療費控除を受けるための準備
医療費控除をスムーズに受けるために、事前に準備しておくべきことをお伝えします。
書類の準備
- 補聴器相談医の診療情報提供書
- 補聴器の領収書
- その他の医療費の領収書（まとめて申請する場合）
医療費の記録
年間を通じて医療費をしっかり記録しておくことが大切です。補聴器だけでなく、他の医療費も合算して10万円を超えれば控除対象になりますからね。
確定申告の準備
会社員の方でも、医療費控除を受けるには確定申告が必要です。必要な書類を事前に準備しておきましょう。
私たちリスニングラボでのサポート
私たちリスニングラボでは、医療費控除に関するご相談も承っています。
提供できるサポート
- 補聴器相談医のご紹介
- 医療費控除の手続きに関するアドバイス
- 必要書類の適切な発行
- 補聴器選びから購入まで一貫したサポート
補聴器は高い買い物ですから、医療費控除をうまく活用して、少しでも負担を軽減していただきたいと思っています。
まとめ
補聴器購入で医療費控除を受けることで、購入費用の一部を取り戻すことができます。
重要なポイント
- 補聴器相談医の診断が必須
- 認定補聴器専門店、認定補聴器技能者からの購入が推奨
- 年収や医療費総額によって還付金額は変わる
- 年金受給者でも条件を満たせば対象
- 確定申告での申請が必要
「補聴器は高いから…」と諦める前に、医療費控除を活用してみてください。適切な手順を踏めば、確実に控除を受けることができます。
わからないことがあれば、私たちリスニングラボにお気軽にご相談ください。あなたの聞こえの改善と、経済的な負担軽減の両方をサポートさせていただきます！