補聴器の買い替えで補助金を使うには【必見です!】

補聴器 買い替え 補助金

補聴器を買い替えるのに補助金を利用する方法を教えます!
補聴器は価格も高価ですので買い替えるのにも悩みが付きモノですよね。当サイトでは補聴器を買い替える時に利用すればお得な補助金についてご紹介しています。補助金を利用できればあなたもお得に補聴器を手にすることができるかもしれません。補助金の支給には条件があるので難聴であれば誰でも貰えるという訳ではありませんのでご注意ください。補聴器の補助金の申請方

法や条件、支給される補聴器の種類までを補聴器専門店の専門家がご紹介していきますので是非ご参考ください。

 

補聴器を買い替える時に少しでも安く購入したいとお値段でお悩みのあなたに、使えるなら是非ご利用していただきたいのが補聴器の補助金です。
補助金のことは何となく知っていても貰える条件や方法はわからないことが多いですよね。

  • 軽度の難聴になったが補聴器の補助金は申請できるのか
  • 突然片耳が聞こえなくなってしまいましたがこの場合も補助の対象になるのか
  • 補助金の申請をしたいがまず何からすればいいのかわからない
  • 補助金を受けるには特別な検査は必要なのか

以上のように補助金が出ると言ってもわからないことは多々ありますよね。
一つでも悩みに当てはまればこのままどうぞ読み進めてください。あなたの悩みが解決いたします。

 

ここからは、補聴器の買い替えについてご紹介していきますね。

補聴器の買い替える時期について

補聴器 買い替え 時期

補聴器を買い替えるきっかけや原因は人によっても異なるでしょう。
補聴器の買い替える時期ははっきり明確にはされていませんが耐用年数が決められています。この耐用年数というのは家電製品などにもあるのと同じで、補聴器は5年間ですが5年経過したから補聴器が使えなくなってしまう訳でもありません。補聴器は修理を前提に考えて使用していただきます。5年経つと壊れやすくなることもありますが、5年経つまでにも一度は不具合が起きるかと思います。補聴器は修理をしながら使っていく機器です。ですのでこの5年での買い替え時期はあくまで目安としてお考えください。5年過ぎても修理をしながら使われている方は沢山いらっしゃいます。
耐用年数5年以外に、補聴器を買い替えないといけない原因があります。

補聴器の聞こえが調整をしても改善されない

補聴器の修理費が高額になってしまった

故障した補聴器を修理に出したが修理不可能だった

このような場合には補聴器を買い替えなければいけないでしょう。

買い替えなければならない理由について

補聴器の調整をしても聞こえが改善されない場合は聴力の低下が考えられます。補聴器には対応できる聴力が決まっているのでその聴力に合っていなければいくら調整しても聞こえはよくなりません。補聴器の修理費が高額になった場合は新規で買い替えた方がコスト的によくなる場合があります。

補聴器の性能も新しくなるので、長年使い修理費が高くなったら買い替えた方がお得になるケースがあります。補聴器の修理ができないと言われた場合は買い替えるしか補聴器を使う方法はありません。補聴器は修理をしながら使うと説明しましたが、修理できる期間があります。古い補聴器になると注意が必要ですが、補聴器には販売期間があります。
これはメーカーにしかわからないのでなんとも言い難いですが、補聴器はメーカーが販売終了にしてから5年間しか修理対応ができません。

販売終了になって5年間は部品の製造をしているのでその間は修理できますが、その期間を過ぎてしまうと一切修理ができなくなりますので注意が必要です。
補聴器の買い替えはいつかは必ずしなければなりません。これらを踏まえて買い替える時期を考えましょう。

ここからは、補聴器の補助金制度についてご紹介していきますね。

補聴器の補助金制度について

障害者手帳 申請 流れ

補聴器の購入には補助金制度が適用される場合があります。まずこの補助金についてご紹介していきましょう。障害者総合支援法という法律が、平成25年4月1日から施行されました。この法律は、従来の身体障害者福祉法も一括りにした法律です。身体障害者福祉法との違いですが申請方法等の変更は基本的にありません。

今まで所得に応じて違っていた自己負担額が障害者総合支援法では原則一律1割負担、ただし総合支援法も所得により例外があり変更があることもあります。この法律がいわゆる補助金制度にあたります。聴力の障がいで手帳を持っている方が対象になります。障がい者手帳をお持ちでない方は対象にはなりませんのでご注意下さい!
ですのでまずは障がい者手帳の申請をするところからスタートとなります。

手帳の対象となる方

難聴の程度は4つに分けられています。

軽度難聴(聴力レベル25dB以上40dB未満)
中度難聴(聴力レベル40dB以上70dB未満)
高度難聴(聴力レベル 70dB以上90dB未満)

重度難聴(聴力レベル 90dB以上)

 

この中で手帳が支給される聴力の程度は両耳が70dB以上の難聴からとなりますので高度難聴からが手帳交付の条件となります。しかし、片耳が重度の難聴でもう片耳にも50dB以上の難聴があるというケースも手帳交付の条件ですので覚えておいてください。

ここからは、障がいの等級について紹介していきますね。

障がい者手帳の等級について

聴力によって手帳の等級がことなり、受けれる補助も違います。

2級 両耳の聴力レベルがそれぞれ100dB以上のもの(両耳全ろう)

3級 両耳の聴力レベルが90dB以上のもの(耳介に接しなければ大声語を理解し得ないもの)

4級 1.両耳の聴力レベルが80dB以上のもの(耳介に接しなければ話声語を理解し得ないもの)2.両耳による普通話声の最良の語音明瞭度が50%以下のもの
6級 1.両耳の聴力レベルが70dB以上のもの(40cm以上の距離で発声された会話語を理解し得ないもの)2.一側耳の聴力レベルが90dB以上、他側耳の聴力レベルが50dB以上のもの

(注)1)同一の等級について二つの重複する障害がある場合は、1級上の級とする。ただし、二つの重複する障害が特に本表中に指定されているものは、該当等級とする。

2)異なる等級について二つ以上の重複する障害がある場合については障害の程度を勘案して、当該等級より上の級とすることができる。

(身体障害者福祉法施行規則別表第5号「身体障害者障害程度等級表」より)

このように聴力により等級が変わります。

等級による違いについて

手帳の等級の違いでは補助の金額の他にも国から受けれる補助がそれぞれことなります。聴覚障害者が受ける事のできる補助については様々で交通運賃の割引き、自動車税の減免、医療費の助成など色々あるのです。意外と知られていないのですが利用できるサービスは様々あるので手帳をお持ちでしたら役所に確認してみてください。

ここからは、補助金を使って買い替えできる補聴器についてご紹介していきますね。

補助金で購入できる補聴器について

補聴器の種類は主に耳かけ形補聴器になります。耳あな型オーダーメイド補聴器も支給される対象になりますがほぼ出る事は無く、仕事上でヘルメットの着用、マスク着用などの理由がある方には支給される事があります。難聴の程度により判定された障害等級からそれに応じた補聴器の基準の価格が定められています。

補助金で購入できる補聴器は総合支援法取り扱いの補聴器で高度難聴用耳かけ型と重度難聴用耳かけ型のどちらかが一般的です。

補助金 対象 補聴器

 

補助金で買える福祉の補聴器は高度難聴用で片耳43,900円で重度難聴用で67,300円です。

こちらは実際に補助金で買える補聴器です。価格が安いのにしたくても、等級や聴力に合わせた補聴器にしなければ効果が出ないので注意しなければいけません。

補助金で購入できる補聴器と一般の補聴器の違い

補助金で購入できる補聴器は比較的性能は最低限の会話を補えるようになっています。雑音の抑制なども全くダメな訳でもありませんが価格帯の上がる、一般的な補聴器に比べるとどうしても差があります。補聴器の性能や快適性は価格により左右されます。もし、補助金で購入できる低価格な補聴器と一般的な補聴器で迷った時に覚えておいてほしいのが、高い補聴器が必ずしもいい訳でもないということです。補聴器は自分の生活環境や使う場所で考えていただくのがいいでしょう。

補聴器の性能の違いについて詳しくはこちら

ここからは、補助金を使って補聴器を買い替える流れをご紹介していきますね。

補助金を申請して補聴器を買い替える流れ

補助金を使った補聴器の買い替え方法を紹介します。

補助金を利用するにはまずは自身の聴力を測定して手帳に該当するかどうかを確認しなければいけません。手帳の申請ができてからではないと補聴器の補助は受けれません。ですのでまずは意見書を書ける耳鼻科に検査を受ける、もしくは補聴器店で相談しましょう。手帳に関する検査は必ずご本人が病院に行かなくてはいけないのでご注意ください。

障害者手帳が交付されたら補助金の申請が可能になります。指定の医師に補装具(補聴器)に関する意見書を書いてもらい、補聴器専門店で見積もり書を作成してもらいます。

作成してもらった見積もり書を役所、福祉事務所に提出しましょう。手続きが完了となれば補装具費支給券が交付されます。交付された補装具費支給券を初めに手続きした補聴器専門店に持参して補聴器と交換となります。違う補聴器専門店に持参しても対応する事はできませんので注意してください。

手帳申請について詳しくはこちら

補助金についての注意

補聴器の補助金制度で理解しておかなければならないのは現金が補助される訳ではないということです。

補聴器購入の金額が支給されるのですが、現金での受け渡しができず補聴器との引き換えになります。補助金の金額は全額出ることもあるのですが、自己負担額がある場合もあります。自己負担額は原則1割りの負担ですが、所得に応じて例外も出てきますのでご了承ください。

補助金を使った補聴器の買い替えの相談は補聴器専門店がオススメ

補聴器を取り扱う店舗は小さいお店から大きいお店まで様々です。補助金を使う買い替えの相談をするなら補聴器専門店がオススメです。

補聴器専門店は名前の通り補聴器の専門家が在籍しているので補聴器のことならお任せできます。補助金の申請についても専門店では耳鼻科との連携も取れていることがほとんどですので安心です。補聴器の買い替えのご相談も認定補聴器技能者がわかりやすくサポートしてくれます!

試聴やレンタルをすれば補聴器買い替えで失敗しにくいです

補聴器を新しくしても思っていた効果がない、違う補聴器にすればよかったなどと後悔しないようにするには補聴器の試聴とレンタルを利用しましょう。

補聴器専門店の多くでは補聴器の試聴とレンタルをすることが可能なのでぜひ利用しましょう。実際に生活環境で補聴器を使うと効果がよくわかりますよ!

まとめ

補聴器の買い替えに補助金を使う方法をご紹介しました。

補助金を使うには条件があるので誰でも受けれるサービスではありませんが知っておくと役に立つでしょう。補聴器を買い替えるのに負担を減らせるのが補聴器の補助です。

手帳の申請方法がわかれば悩まずに補聴器補助が受けれますね。まずは補聴器相談医のいる耳鼻科もしくは補聴器専門店にて聴力測定してみましょう。

補聴器の買い替えに補助金を使うことができれば支払いの負担も少なく聞こえも改善できますよ。

 

大阪聞こえ補聴器 スタッフ

最後までお読みいただきありがとうございます。

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